サステナビリティの考え方/推進体制
方針
サステナビリティ基本方針
大和工業グループは、「鉄で未来を 未来の鉄を」をミッションに掲げ、鉄事業で新たな価値を創造し豊かな社会の実現に貢献することを目指しています。この理念の下、当社はサステナビリティへの取り組みを重要な経営課題と位置づけ、事業活動を通じて各国・各地域の発展と人々の未来を支え、持続可能な社会の実現に寄与していきます。
◆ マテリアリティの特定と取り組み推進
当社は、サステナブルな社会の実現と、当社グループの持続的成長・企業価値の向上を両立するサステナビリティ経営を実現するために、当社グループ及びステークホルダーにとって重要度が高いと考えるテーマをマテリアリティとして特定しています。マテリアリティは中・長期的にリスクまたは機会となる優先的に取り組むべき課題であることから、これらを当社の経営戦略やサステナビリティ中期計画の中に組み込み、事業活動を通じて本方針を実践します。
◆ 当社のサステナビリティ経営
当社は、サステナビリティ経営を「事業基盤である環境・社会を維持しながら企業が持続的に成長すること」と定義し、以下の各点に取り組んでまいります。
- 長期に亘り市場から求め続けられること
市場・経営環境を十分に見極め、将来予測に基づき迅速かつ適切に対応し、競争力の維持・向上とサステナブルな社会の実現に取り組みます。 - 供給（原材料・人材・知財）を長期的に維持すること
鉄スクラップを資源として活用し新たな鉄鋼製品として蘇らせるリサイクル事業を通じて、サーキュラーエコノミー（循環型経済）を実践します。
多様なプロフェッショナル人材が国籍、性別、年齢を超えてチームワークを発揮し、持続的に高付加価値な製品・サービスを創出できるよう人材育成に取り組みます。
鉄・軌道のプロフェッショナルとして、鉄鋼事業・軌道用品事業におけるモノづくりの技術を一層進化させ、社会・環境課題の解決と経済価値の創造を両立します。 - 社会から信頼されること
世界基準の製品・サービスを徹底した安全のもと提供します。
高い倫理観を持ち、公正・誠実に判断・行動します。
サステナビリティ推進体制
当社グループは、サステナビリティへの取り組みを具体的に推進する目的で、サステナビリティ委員会を設置しています。大和工業の代表取締役社長を委員長とし、社外取締役を含む取締役の一部および国内連結子会社の代表取締役社長で構成され、必要に応じて取締役・執行役員・監査役がオブザーバーとして出席しています。委員会は、サステナビリティを巡る課題の審議や活動計画の策定・管理・評価を行い、重要事項は取締役会、その他の事項は経営会議へ報告し、両会議がサステナビリティに関するリスクおよび機会について適切に監督する体制を整えています。
2025年度のサステナビリティ委員会は2回開催されました。
サステナビリティ推進体制
マテリアリティ特定
マテリアリティの考え方
当社グループは「2030年ありたい姿」を掲げ、形鋼グローバルNo1の地位を確固たるものとし、新たな事業領域でも挑戦を続ける企業を目指しています。その実現には、持続的な成長と事業基盤の維持・強化を両輪とするサステナビリティ経営が不可欠です。サステナビリティ経営の実現に向けて、当社グループおよびステークホルダーにとって重要度が高いテーマをマテリアリティと定義し、2030年ありたい姿に向けた事業成長を実現するための方針・課題、それらの成長を支える基盤をマテリアリティとして特定しています。これらを当社グループの経営戦略やサステナビリティ中期計画の中に組み込み、事業活動を通じて取り組むことで、企業価値の向上とともに社会課題の解決と豊かな未来の創造に取り組みます。
マテリアリティ特定プロセス
当社グループは、2020年にサステナビリティ委員会を設置して以降、マテリアリティを特定し、中期的な視点から着実に活動を推進してきました。
外部環境の変化や2023年に策定した「2030年ありたい姿」を踏まえ、2025年にマテリアリティの見直しを実施しました。見直しでは、対象範囲を海外連結子会社を含むグループ全体へ拡大し、事業戦略との連動を重視して検討しました。従来の事業基盤に関する課題に加え、事業成長を実現するための課題も含めてマテリアリティを再定義しました。
マテリアリティ特定のプロセスは、下図の通りです。
上述のプロセスに基づき、15項目のマテリアリティを特定し、3区分（事業成長 ありたい姿、事業成長 重点戦略、成長を支える基盤）に整理しました。
特定したマテリアリティは以下のリンクをご参照ください。
サステナビリティ中期計画
特定されたマテリアリティごとに「目指す姿」を定義するとともに、その実現に向けたKGI・KPIと、取り組み項目を事業セグメントごとに設定し、サステナビリティ中期計画を策定しました。計画の策定にあたっては、事業部門も含めたプロジェクトチームでKPIや取り組み施策を検討し、実効性のあるものとしました。
KPIの進捗は定期的にモニタリングし、サステナビリティ委員会で報告・審議のうえ、必要に応じて見直しを行います。目標と実績の詳細は、以下のリンクからご参照ください。
社内の理解・浸透
当社グループは、サステナビリティ経営の実現には、推進部門のみならず、全社員が一体となって取り組むことが重要であると考えています。一人一人がサステナビリティの意義を理解し、事業活動を通じて実践していくことが、自社の成長と社会の持続的な発展につながると認識しています。
そのため、当社グループではサステナビリティへの理解浸透を目的に、社員への入社時研修および勉強会を定期的に開催しています。また、経営層・管理者層を含む社員向けに外部講師を招いた研修の機会を適宜設けています。さらに、イントラネットにて毎月情報発信を行い、全社員に対するサステナビリティの知識の底上げを図っています。